アメリカの医療保険は日本のように国民皆保険ではなく、多くの場合、民間の保険会社の医療保険に加入します。
よって、日本では所得に応じた保険料を支払っていれば、全国のどの医療機関でも一定の医療サービスを受けることができますが、アメリカでは民間の保険会社が提供する保険プランによって、受診できる医療機関が限られたり、保険でカバーできる医療内容が異なったりします。概して、保険料を安く抑えようとすれば、それだけ受けられる治療も限られてしまうことになります。

このため、一般にアメリカでは人々の健康への意識が高く、多くの人々が病気の予防や健康の維持のために食事に配慮したり、運動を習慣づけたりしています。そして多くの人々がサプリメントを利用しています。

アメリカでは政府もサプリメントに関する法整備を進めてきました。
アメリカでは法律で、ビタミンやミネラル、アミノ酸、ハーブなどの成分を持ち、錠剤やカプセルなど薬のような形状を持つものをダイエタリー・サプリメントと定義しています。また、メーカーにはサプリメントの効能・効果の表示が許可されています。
アメリカのサプリメントも、ガンや心臓病など具体的な病名をあげて効能をうたってはいませんが、「免疫力を高める」「血流を改善する」といった、期待できる効果が表示されています。そしてメーカーは監督官庁であるＦＤＡから、サプリメントに表示されている効能・効果の根拠となるデータを示すように求められます。
このようにして、アメリカでは医薬品と食品の間に法的にサプリメントというものが位置づけられており、厳しく監視されることで、粗悪品が淘汰されるようになっています。

日本では薬事法が医薬品とそれ以外の食品を分類しているだけです。サプリメントは食品に分類されるので、効能・効果をうたうことはできません。このため、それぞれのサプリメントにどのような効果があるのかという、基本的な情報が消費者に提供されていません。
日本ではサプリメントの法的位置づけが遅れているといえそうです。